以前からサービス産業の拡大が日本を支える経済の柱であることを
主張してきたが、最近英国で世代間格差のTV討論会があり、ヒントを得た。
年金、健保、医療費の税負担が大きくなり、そのために若い労働世代の負担が
大きくなるのは、悪いことではないのだ。
医療費が増大するということは、つまり、医療産業が拡大することである。
ということは、医療産業の従事者が増えて、失業が少なくなり、給与も上がるということ。
医療産業は日本を救う究極のサービス産業であり、経済を活性化するものなのです。
これによって、税収が増えて、国の借金も減る。さらに、老人が溜め込んでいる国債は
時期がくれば、遺産となり、相続税として国が没収し、チャラになる。
まあ、日本の未来は明るいのです。みなさん、失業している人はどんどん、医療関係に
就職しましょう。
